エルフォルクはあなた様の屋根を24時間守ります

弊社のカバールーフは間接固定工法（既設の屋根はそのままで上から被せる）です。工事中でも操業が可能なうえ工期短縮が実現。

また屋根を上から被せることによって2重構造になるので在来工法より断熱効果が大きく、庫内の床面＋1.5mの位置で室内最大温度が3.1度下がります。

◎弊社のカバールーフは間接固定工法 (既設の屋根材はそのままで上から被せる)です。工事中でも操業が可能なうえ工期短縮が実現。また屋根の2重構造により

在来工法より断熱効果が大きく、庫内の床面＋1.5mの位置で室内最大温度が3.1度下がります。

(既設建屋の高さによって変わります)

生産影響を及ぼすスレート屋根の雨漏りで

お悩みのあなた様に朗報です！

A. 工事関係の作業員の教育、安全対策を徹底されていて、又　担当者は気配り、配慮に大変気を遣い、気持のいい人で、組合員全員が喜んで、工事期間の3か月があっという間に過ぎた。
工事後のアフターサービスもしっかりお願いしたい。

A. 品質、コスト、納期をよく考慮され、且つ 工事中の安全対策案を組合員で検討した結果、採用した。
完璧な工事をしていただき、広島金属工業協同組合員の模範になったと思う。

※　上記計算書は、既設屋根 (大波スレート)の場合です。
　　(小波スレート他の改修工事は、別途ご相談下さい。)
※　上記見積書は、庇屋根工事を含んでおりません。

※　上記見積書は、橘工事を含んでおりません。

※　屋根上明り取り、換気扇取り合いを含んでおりません。

※　仮説足場工事は、別途見積もり致します。

※　断熱材グラスウール入りの仕様も施行可能です。

地球をとりまく大気が太陽から受ける熱を保持し、一定の温度を保つ仕組みのこと。二酸化炭素などの大気中の気体（温室効果ガス）が温室効果をもたらす。

温室効果をもたらす大気中に拡散された気体のこと。とりわけ産業革命以降、代表的な温室効果ガスである二酸化炭素やメタンのほかフロンガスなど人為的な活動により大気中の濃度が増加の傾向にある。京都議定書では、温暖化防止のため、二酸化炭素、メタン、一酸化二窒素のほかHFC類、PFC類、SF6が削減対象の温室効果ガスと定められた。

1997年12月京都で開催されたCOP3（気候変動枠組条約締約国会議）で採択された気候変動枠組条約の議定書。先進各国は2008年～12年の約束期間における温室効果ガスの削減数値目標（日本6％、アメリカ7％、EU8％など）を約束した。

エネルギーは、原油・ウランなどの様々なエネルギー（を発生させるもの）を電力会社や石油会社などが、使いやすいように形を変え、消費者に販売されている。この使いやすいように形を変えることを［転換］といい、転換前のエネルギー（を発生させるもの）を［1次エネルギー］といい、転換後のエネルギー（を発生させるもの）を［2次エネルギー］といいます。

　1次エネルギー …… 石油、石炭、天然ガス、原子力、水力、地熱など
　2次エネルギー …… 電力、ガソリン、都市ガスなど

※ このテンプレートでは1次，2次の違いは考えていません。

＜エアコン＞

COP（エネルギー効率）消費電力1kWあたりの冷暖房能力をあらわしたもので、この値が大きいほどエネルギー効率が良く省エネと言える。（COP＝Coefficient of Performance）

例） 1kWの消費電力で5kWの暖房能力が得られる暖房機の暖房COPは  5（暖房COP）＝5kW/1kW

＜ストーブ＞

発生（消費）した熱量に対する有効熱量の割合を熱効率（％）といい、この数値が大きいほど省エネと言える。

例 1） 家庭用灯油ストーブを室内で使用した場合、発生した熱の全てが暖房に使われている為、熱効率は100％となる。
例 2） 床暖房の場合、室内に放出される熱と床下へ逃げてしまう熱があり、室内側への熱が発生させた熱の60％の場合は、熱効率60％となる。

※ 冷暖房費を検討する上で冷暖房器具等の効率を考慮しなければなりません。
　 しかし、冷暖房機器等 多種多様ありそれらの効率の考え方、効率の数値も限定できません。
　 そこでこのテンプレートでは、効率を考えない事としました。

壁などの熱の伝わりやすさを示す値で、壁本体の熱伝導と壁表面の熱伝達の両者を総合して求める。

室内温湿度を常時一定としたとき外壁や窓ガラスを通して流出入する熱

単位当りに得る事ができる熱を数値に置き換えたもの

例） 1kWhに得られる発熱量は  3.6MJ（860kcal）

単位当りに発生する二酸化炭素の量を表す。

例）灯油 2.51CO2-kg/Lとは、1Lの灯油を燃焼させると2.51kgのCO2が発生する。
（灯油1Lに含まれる炭素と空気中の酸素が結び付き、CO2（二酸化炭素）になる為重くなる）

1997年12月に京都で行われた地球温暖化防止の為の国際会議で、日本は、地球温暖化ガスを2008～2012年に平均して、1990年の温室効果ガス排出量の6％削減が義務付けられています。（京都議定書）
温暖化ガスのほとんどを占めているのはCO2（二酸化炭素）でCO2の削減が大きな課題とも言えます。
日本の総CO2排出量の中で、建築関連分野は36％あり、そのうちの半分以上が住宅･ビルを使用する際に消費されるエネルギーが占め、住宅で消費されているエネルギーの70％は冷暖房・給湯設備で消費されていると推計されています。この部分を減らす為には、建物の断熱･気密化を行い冷暖房の使用を押える事がかかせないと考えられます。

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電力を生み出す為には様々な発電方法があります。
電力のCO2を考えるにあたり、これら発電する時の設備エネルギー・運用エネルギーも考えなければなりません。
また、電力を生み出す場所は、使用場所と違い、送電線と言う複雑なネットワークにより使用場所へ供給される事から電力のCO2排出係数設定は難しい問題です。

※ 一般的に電気のCO2排出係数は、全ての電源のCO2排出量÷全ての電源からの発電量で求めています。
しかし、コージェネレーションシステムと比較する場合、一般的なCO2排出量と比較は不利になりますし、純粋な比較にはなりません。コージェネレーションシステムの場合、重油･灯油・ガス等でタービンを動かし発電します。
これは、火力発電と同じ状況で火力発電との比較が相当と考えます。

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省エネルギー法「エネルギーの使用の合理化に関する法律」では、電気の量を燃料等の量に換算する場合、発電ロス、送電ロスを考慮した、一次エネルギー換算法を使います。
この換算法は、火力発電基準です。

■エネルギーの使用の合理化に関する法律施行規則様式第4より

電気の量を燃料等の量に換算する場合は、1キロワット時につき9.830キロジュールを用いて、千キロワット時当たり0.254キロリットルとして換算すること。また、電気の熱量への換算値については、火力発電所の熱効率から求めた値を用いている。

※ 発熱量，CO2排出量に関しては、文献により数値が若干違います。